地震発生後の建物被害推定に関する研究

2011年に発生した東北地方太平洋沖地震においては、東日本の広い範囲で大きな揺れが観測されました。近い将来の発生が予想される南海トラフを震源とする地震の際にも、広範囲で強い揺れの発生することが懸念されています。

また、東北地方太平洋沖地震では、建物の柱・壁などの構造部材に大きな被害の無かった建物であっても、天井などの非構造部材の脱落や建物周辺地盤の液状化等により建物の使用が困難となった事例が報告されており、建物の安全性だけでなく、継続使用性の観点からの評価も重要であることが指摘されています。

これらの背景を踏まえ、当社では、地震の揺れの特性と建物の耐震性能とを適切に考慮した、大地震発生後の継続使用性をも評価できる建物の被害推定手法の確立に向けた研究に取り組んでいます。

• 2011年東北地方太平洋沖地震による被害事例

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  （出典：国土交通省）

  建物の被害推定手法イメージ

  ■建物被害の面的推定手法

  

  ■層間変形角による建物被害推定手法